いよいよ本格的に省エネ低炭素住宅・ZEH住宅

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長期優良住宅・低炭素住宅を経てゼロエネルギーハウスへ

 

 

少数ですが以前から

 

9年ほど前から考えられてきた超長期住宅、200年住宅

少し表現が大きいですがこの思想が続いて現在に至るようです。

 

一般住宅はビル・マンションなど大規模建造物にくらべると規模が小さく建設に係る制限も曖昧な部分が多いです。

しかし近年は段階的に法律が厳しくなっています、それに伴い進んできたのが耐震・耐火・省エネの分野

今、特に日本全体の取り組みの一部として一番の話題になっているのが省エネ。

2020年に向けて国のガイドラインと枠組が整いました。

 

 

２０２０年～省エネ基準値クリア義務化予定

 

他業種が省エネ製品や工場でのCO2削減に必死に取り組んできた中、省エネへの取り組みが緩やかだった建築物（住宅）業界

 

省エネ対策への抜本的強化が国から強く求められています。

そして明確な数字が近づいてきました、まずは２０２０年、

まだ少し猶予があるように思えますが、２０２０年義務は最低限の義務基準でその先のZEH基準とは大きくかけ離れています。

工務店単位でも工法・ノウハウの確立が重要課題になります。

 

最終的には新築住宅の平均でZEH住宅を実現する事を目標にしているようです。

 

ですので義務基準というのは小さな通過点的な位置付でしょう。

他部門（産業・運輸）が減少する中、建築物部門のエネルギー消費量は著しく増加し、現在では全体の１／３を占めている。
引用元　国土交通省　環境行動計画

耐震・耐火・省エネ

 

これを単純に考えると

  • 耐震ー構造体そのものの強度
  • 耐火ー構造体を覆い隠す火に強い素材
  • 省エネー構造内部の断熱及び設備

その中でも一見簡単なことのようで不具合が起こりやすいのが省エネ。

 

住宅設備製品はハイブリット給湯器（電気+ガス）や、LED照明など省エネで高性能な商品が普及していて、イニシャルコストは上がりますが導入することでZEH基準に近づきランニングコストも抑えられます。

 

しかし省エネを達成するには、これらだけでは足りず建物そのものから仕様を変えていく必要があります。

 

完成すると目では見えないものがほとんどですが、多様な商品、工法から組み合わせを選択・計算していきます。

しかし実際に総合的な結果がついてくるのには長い時間がかかります。

 

重要なポイント

 

この取り組みが進んでいくなかで最重要に考えるのはやはり断熱+施工方法